周産期医療センター
- 周産期医療とは
- 宮崎県の取り組み
- 当センターの特徴
- 当センターの役割・仕組み
- 患者さまへ
- 地域の医療施設との連携
- 周産期センターで働きませんか
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地域医療に開かれた開放型周産期施設
当センターは、宮崎県西地区のハイレベルな周産期医療を担う二次医療施設のひとつとして、平成15年8月に開設されました。
地域医療に開かれた開放型周産期施設として、二次救急に対応できる産科10床・新生児施設8床で構成されています。
周産期医療とは?
「周産期」とは出産の前後の時期という意味で、一般的に妊娠満22週から出生後満7日未満を指します。ちょうど産科と小児科両方の医療が必要になる時期で、周産期医療センターはそのふたつが組み合わされた施設です。
宮崎県の取り組み
- 周産期医療センターの必要性
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産科医不足が全国的に深刻化する中、リスクの高い妊婦と赤ちゃんをケアするための総合医療施設として、厚生労働省は総合周産期母子医療センターの設置を推進しています。
総合周産期母子医療センターとは、切迫早産や妊娠中毒症、胎児の先天異常など、リスクの高い出産に対応し、周産期における母体・胎児のケアをする総合医療施設のことです。
- 周産期死亡率全国ワースト1位から周産期死亡率が全国で最も低い都道府県へ
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かつて、宮崎県は周産期死亡率全国ワースト1位という時期がありました。
重篤な妊婦さんを大学病院などの高次医療施設へ緊急搬送するシステムが出来上がっていなかったからです。このため、宮崎県では独自の取り組みを始め、その結果、2004年には周産期死亡率が全国で最も低い都道府県となりました。
- 宮崎県の周産期医療システムへの取り組み
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宮崎県では、宮崎大学医学部産婦人科の池ノ上克教授を中心に、産婦人科を持つ県内の医療施設が協力し合って、全国から注目される独自の取り組みを始めました。
広い県土を四地区に分け、各地区に周産期母子医療センター(二次施設)を新設して、開業医(一次施設)には手に負えないハイリスクな妊婦さんを受け入れることにしたのです。
普段は何でも相談できるかかりつけの産科医で検査や受診をして、母体や胎児に異常が見つかった場合に高次施設へ転院して、必要な治療を受けます。
更に、二次施設でも対応が難しい場合は、宮崎大学医学部産婦人科周産母子センター(三次施設)へと搬送して、高度な医療を提供する、という方法です。
この方法であれば、ある程度それぞれの地区で対応ができ、1時間以内で二次施設に搬送できないという地域を減らすことができました。
地域の開業医の先生方、当センターが該当する二次施設、三次施設となる大学病院が、それぞれ密接に連携しあって作り上げたシステムなのです。
- 宮崎大学産婦人科医師の卒後教育
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宮崎県内で活躍する産科医師は、宮崎大学で産科学だけでなく新生児学のトレーニングを行い、体得します。
これにより、胎児から新生児まで、一貫した治療が可能となります。